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資源環境技術総合研究所 地球環境研究成果報告集

1.論文題名/要約

1.1.温暖化

(5)その他


中国のエネルギー需給構造の推定

(日本エネルギー学会誌 75,(5),333-342)
近藤 康彦,稲葉  敦

 エネルギー価格やエネルギー転換技術のコストなどのエネルギーシステムコストが、2025年までの中国のエネルギー需給構造へ与える影響を評価するために、既に資源と環境に発表(Vol.4, No.2) 2010年のエネルギー需給構造に基づき、コスト最小化による線形計画法を用いて、中国のエネルギー需給構造の分析を行った。その結果、液体燃料需要の増加と国産原油の供給の逼迫により、原油の輸入が約200Mtに制限される場合には、中国国内の安価な石炭を用いる石炭液化技術が導入されることが判った。


線形計画法を用いた中国の長期エネルギー需要分析

(資源と環境 5,(4),51-68)
稲葉  敦

 エネルギー価格やエネルギー転換技術の建設費などのエネルギ−システムコストが,2025年までの中国のエネルギー需給構造へ与える影響を評価するために,筆者が既に報告した2010年のエネルギー需給構造と,中国の長期エネルギー供給計画に基づいて,コスト最小化による線形計画法を用いて,中国のエネルギー需給構造を分析した。

 その結果,中国国内の石油を現状のまま採掘し続けると,2020年頃には石油が枯渇するために,中国の石油輸入量が我が国の1990年の石油輸入量に相当する200Mton/yに制限される場合には,石炭液化技術が2020年頃に導入され,石炭液化油により液体燃料需要が賄われることが明らかになった。さらに石炭液化油中のガソリン留分合有量が,石油のその含有量よりも少ないために,輸送用ガソリン需要を満たすと,石油と比較して量的に多い石炭液化油を生産する必要がある。このため,石炭液化で併産されるガスおよび重質留分が,末端エネルギー需要部門である工業部門および民生部門で利用されるために,これらの部門での石炭消費量が減少し脱石炭化が進行した。



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